スマートフォンやタブレット端末などを使って住宅設備を遠隔操作できる、スマートホームが注目されています。
スマート賃貸とはこうしたIoT設備を導入している賃貸物件のことをいいます。
今回は賃貸経営でスマート賃貸をご検討されているオーナーの皆様に、どのようなメリットとデメリットがあるのかを説明します。
スマート賃貸とは？賃貸経営者が準備すべき主要な設備をご紹介
IoTという言葉はずいぶん浸透してきましたが、これは「Internet of Things」の略で、直訳するとモノのインターネットという意味になります。
つまり、IoT技術が導入された物件では給湯器やインターフォン、玄関の鍵、照明などをつなげて遠隔操作ができます。
使用例をあげますと、帰宅前に明かりを付ければ防犯対策になり、帰宅前にお湯張りができれば帰ってからお風呂に直行もできます。
監視カメラの設置で外出先からお子さんやペットの様子を確認したり、外出時にインターフォンが鳴ったときに荷物を置いてもらったりなどもできます。
このようにIoTを住宅設備に導入することで、便利で安全で快適な暮らしが実現できるのです。
分譲住宅などではIoT設備を導入した物件が増えていますが、その流れが賃貸物件にも入ってきました。
スマート賃貸を経営するメリットとは？
スマート賃貸はまだ珍しく、導入をすれば大きな付加価値となり、空室対策になります。
賃貸物件を探している方は、住まいの安全性、便利さ、快適さは魅力的なポイントと見てくれますし、入居後にそれらを実感すれば定着率を上げることにもつながります。
定着率が上がれば、入居者の退去時や新たな入居者を探すためにかかる費用の節約にもつながります。
また、管理料が安くなる可能性もあります。
入居希望者の内見から家賃集金、業者への発注管理など裏側の業務を自動化し、賃貸管理にかかる固定費の削減ができるのです。
貸主は自宅のパソコンやスマートフォンから家賃などの管理や確認ができます。
スマート賃貸を経営するデメリットとは？
スマート物件は設備の技術的な知識が必要なため、管理できる会社が少ない現状があります。
しかし、裏返せば物件の希少価値の高さにつながります。
また、賃貸物件の設備投資は、故障のリスクを抱えることになるのもデメリットでしょう。
借主が意図的に壊すなどしない限り、通常使用の範囲内で壊れたものについては貸主に修理の義務があります。
サイバー犯罪の標的となる可能性から、監視カメラなどはセキュリティー対策もしっかりとしておかなければなりません。
セキュリティー対策と故障発生時の対応など、補償内容や賃貸経営者の皆様の手を煩わせないようなサポート体制が整っているかはしっかりと確認し導入をご検討ください。
まとめ
IoTを導入した住宅設備を取り入れているスマート賃貸は、セキュリティー対策や故障時の保証をきちんと確認して導入しましょう。
しかし、空室対策や長く入居してもらうためにも、loTの導入検討は賃貸経営をするうえで、今がチャンスです。
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